NISA（ニーサ）や積立NISAでの運用に関する情報をまとめました。非課税メリットを享受することのできるNISA制度は、上手く活用することで投資家にとって非常に大きなメリットとなります。そこで今回は、NISA・積立NISAそれぞれの特徴を活かした効率的な運用方法とおすすめ銘柄をご紹介します。また、運用時に注意すべきポイントや、実際に積立NISAで行った運用実績を記録したブログも幾つか紹介しますので、NISAや積立NISAを利用して資産運用を行う際には参考にしてみてください。
NISA（ニーサ）の効果的な運用方法は？
2014年1月1日に施行されたNISA（ニーサ）は、投資の運用益が非課税となる大きなメリットがあります。2018年から開始された積立NISAも同様に運用益が非課税となる制度ですが、一般NISAに比べて長期・分散・積立投資を目的とした制度になっています。このNISA口座の特徴を生かして、効果的に資産運用を行う方法をご紹介します。
NISAとは？初心者でも分かるNISA解説。種類と運用時の注意点
NISAのメリット
NISA（ニーサ）はイギリスの「ISA制度」（＊1）を参考にした日本版の制度で、「N（Nippon）ISA」と呼ばれています。投資や株について調べていると、見聞きする機会があったのではないでしょうか。NISAを利用して資産運用を行うことで得られる投資家のメリットをお伝えします。
（＊1：「Individual Savings Account」の略です。英国で1999年から導入されました。）
120万円までの運用益が非課税
通常証券口座から行った投資の利益には20.315％（＊1）が課税されますが、NISAではこの税金がかからなくなります。NISAを利用して資産運用を行うことで運用益を全て得ることができるという、投資家にとって大きなメリットがあります。例えば、NISA口座にて1年間で10万円の利益を上げた場合にはそこから20,315円が税金として引かれてしまうため、実際に投資家の手元には79,685円しか残りませんが、NISAを利用することでこの10万円の利益を全て得ることが可能になります。
（＊1：所得税15.315％、住民税5％。）
確定申告が不要
確定申告とは、その年自身の課税対象となる所得額を計算し、所得税額を確定されて自身で納税する手続きのことです。（＊1）納税額を自身で計算して支払う作業のため、そもそも税金を支払う必要のないNISAではこの確定申告を行う必要がありません。
（＊1：通常証券口座にて、運用益が国税庁の定める一定条件を超えていた場合は会社員でも確定申告の必要があります。）
NISAのデメリット
NISAを利用することで投資の利益に課税されず、確定申告の手間がなくなるメリットがある一方で、デメリットもあります。NISAを利用することで投資家が被るデメリットを3点お伝えしますので、使用を開始する前に確認しておきましょう。
損益通算ができない
NISAでは複数証券口座において一定期間に生じた利益と損失を合算し総じて利益か損失かを算出する「損失通算」を行うことができません。損益通算は他証券口座で大きな利益を上げていた場合には損失を相殺することが可能です。しかし、この損益通算が行えないことでNISA口座での資産運用から発生した損失は全て赤字として投資家が負担することになります。
NISAや積立NISAで損益通算はできる？損失リスクの対策も解説
損失の繰越ができない
NISA口座での運用から生じた損失は、損益通算のほかに翌年への繰越も行うことができません。これは繰越控除と言われ、損失を繰り越すことで翌年の運用益から損失分を支払うことが可能となりますが、この節税メリットも享受することができません。
NISAでは、損益通算や繰越控除という通常証券口座で生じた損失に対する救済措置を講じることができず、投資家の負担が非常に大きくなってしまうデメリットがあります。
参考：上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除［国税庁公式サイト］
非課税期間終了時に損失が出ていた場合
NISA非課税期間（＊1）終了時、投資家はNISA口座の保有資産への対応を「売却」「課税口座へ移管」「ロールオーバー」（＊2）の3選択肢から自由に選択することができますが、保有資産が損失となっている場合は対応に注意が必要になります。NISA口座から100万円の資産を購入したケースで「課税口座へ移管」を選択したケースで考えてみましょう。
例）
移管時の価格で資産が課税口座へ移管されるため、今後この資産は80万円で購入されたものとして扱われます。
課税口座からの売却のため、80万円の資産について10万円の利益が発生したとして20.315％（＊3）の税金がかります。
当初100万円の価値であった資産を90万円で売却したので投資家としては10万円の損失が発生しています。しかし、課税口座への移管によって80万円の資産として扱われることで、利益が生じたとして10万円に対して課税されることになります。結果的に、投資家は10万円のマイナスなったうえに税金がさらに課せられます。非課税期間終了時のNISA口座の資産状態と、今後の値動きも考慮したうえで最適な対応を選択することが重要です。
（＊1：一般NISAでは最大で5年間、運用益が非課税適用を受けることができます。）
（＊2：非課税期間の延長措置のことです。新たなNISA口座を開設しそちらに資産をそのまま移管する仕組みです。）
（＊2：所得税15.315％、住民税5％。）
NISA運用のポイント
NISAでの資産運用から損失が生じた場合や非課税期間終了時の対応によって投資家の負担が重くなるというデメリットもあるNISAですが、運用益が非課税となる利点を活用することで大きなメリットを享受することができます。そこでここからはNISA制度を利用した投資を成功させるための運用方法ポイントを説明します。
非課税枠を有効に活用
NISAには5年の運用期間に加えて、運用益が非課税対象となる投資可能額の上限として年間120万円の非課税枠が設定されています。非課税枠内であれば金額に関わらず運用益は全額非課税対象となるため、使い切ることでNISAを最大限有効活用することができます。また、非課税枠は年間で1度しか使うことができず、非課税枠を消費して購入した資産を売却した場合も非課税枠が復活することはありません。
そこで、少額での分散投資を行うことで効率的に非課税枠を消費することができます。例えば、1度の投資資金を10万円として毎月売買を繰り返すことで投資資金は10万円で年間非課税枠の120万円を使い切ることができます。（＊1）この方法は、まとまった投資資金を用意することができない投資家でも効率良く投資を行うことができます。
（＊1：毎月10万円×12ヶ月＝120万円）
配当利回りの高い銘柄を選ぶ
投資資金に対する配当金の割合を表した「配当利回り」から運用銘柄を選択することで、NISAの非課税メリットを最大限享受することができます。NISAでは株式の配当金も非課税対象となり、課税されません。（＊1）そのため、配当金利回りの高い銘柄を選択することで非課税メリットを有効活用することができます。
（＊1：「株式数比例配分方式」を選択しNISA証券口座から受け取る必要があります。）
株主優待が魅力的なもの
投資銘柄を選ぶ際には上述の配当利回りの他に「株主優待」も見ておくと優良銘柄が分かります。株主優待とは、企業が投資家に対して謝意から自社製品やサービスを提供することで、優待内容は各企業によって様々です。しかし、優待は物品や商品券などが多く、通常証券口座においても基本的に課税されず、NISAの非課税メリットを考えるとNISAで優待銘柄を選んで購入することはあまり効果的とは言えないでしょう。
デイトレではなく長期投資
非課税枠は年間で1度しか使用できないため、1日に複数回売買取引を行うデイトレ（＊1）ではあっという間に非課税枠を使い切ってしまうことになります。また、NISAでは損失に対する救済措置（＊2）を講じることができず、ハイリスクハイリターンの投資であるデイトレを行うことで、投資家が大きな損失を被る可能性もあります。
損失を投資家がそのまま負担することになるNISAでは長期投資によって安定的に利益を上げて非課税メリットを活用する方法がベストです。
（＊1：「デイ（day）トレード（trade）」の略です。1日で売買から決済までを完了させる投資手法のことです。）
（＊2：NISAでは損益通算と繰越控除を行うことができません。）
NISA（ニーサ）はデイトレに向かない？デメリットとスイングトレードの場合も解説
退職金の一部を運用
退職金は、まとまったお金を得られるという特徴があります。そこで退職金の一部を使用して投資信託やETF（上場投資信託）に投資することで安定的に資産運用を行うことができます。これは、退職金のうちNISA非課税枠分のみを投資することで退職金全額を一括投資した際の損失リスクを防ぎ、購入単位が銘柄によって異なる株式では非課税枠を効率的に使い切ることができないというの2点から、退職金はNISAを利用しての投資信託運用が最適とされています。また、投資信託は少額で国内から海外株式へも投資可能で、投資の専門家が代わりに運用してくれるため初心者でも安心して行うことができます。
金融機関によっては「退職者向けプラン」が用意されていることもあり、退職金を投資に回したい場合はこのようなプランを活用して運用を行うことも有効です。
値下がりリスクも考慮して売却
NISAの非課税期間終了時に保有資産が購入時よりも値下がりしていた場合は投資家が損失をそのまま被る可能性があります。そこで、資産運用開始前や開始後すぐの時点で利益確定タイミングを定めておくことが非常に重要になります。
利益確定タイミングとは、自身の保有資産を売却することでその資産の最終的な価格を決定することです。投資における売り時の判断は非常に難しく、特に非課税メリットのあるNISAでは将来的なさらなる値上がりを期待してしまう傾向が強く、売り時に迷ってしまうことが多いです。また、保有資産が含み損（＊1）となっている場合も、NISAでは損失がそのまま投資家の負担となるため損切り（＊2）へのハードルが高くなっています。そこで売却基準を事前に決めておくことで迷いなく売却に踏み切ることができます。例えば、「購入価格よりも20％値下がりしたら売却する。」「資産が◯◯円まで高騰したら売却する。」など、具体的に条件を設定することが大切です。
（＊1：売却前の資産が損失状態にあることです。）
（＊2：損失状態にある保有資産を売却することです。損失の拡大を防ぐことができます。）
NISA運用におすすめの銘柄
配当金利回りの高い銘柄を選んで投資することで、NISAの非課税メリットを有効活用できるとしてNISA資産運用のポイントのひとつを解説しました。ここからは運用ポイントも考慮したうえで、具体的にNISA口座での運用の際におすすめな銘柄をご紹介します。
積水ハウス（1928）
安定した業績を誇る大手住宅メーカーです。配当金利回りは4.63％と非常に高く、NISAの非課税メリットを享受するのにぴったりです。株主優待は「新潟県魚沼産コシヒカリ」と、日常的に役立つ品を貰うことができますが優待利回り自体はあまり高くありません。
オリックス（8591）
保険などの金融サービスを幅広く提供する企業です。配当利回りは3.60％と積水ハウスに比べて低いですが、市場平均を大きく上回る高水準となっています。株主優待は優待カードや自社サービスへの割引などがあり、高配当銘柄でなおかつ優待もあるバランスの取れた優待銘柄です。
大和証券G本社（8601）
証券等のサービスを提供する日本の大手企業です。配当利回りは4.28％と高配当なのに加えて日用雑貨等の優待が保有株数に応じて得られます。高配当でさらに優待が豪華というかなりの優良銘柄と言えます。
株主優待の豪華な「優待銘柄」は配当利回りが低いことが多く、基本的には優待もしくは高配当のどちらかに注目して銘柄選択を行うことになります。NISAの非課税メリットを考慮すると、元々課税されない株主優待を優先して銘柄選びを行うことは効率的なNISA活用に繋がりにくいと言えます。
積立NISAの効果的な運用方法は？
ここまで3種類あるNISAのうち、「一般NISA」の運用について解説してきました。ここからは、2018年から施行された特に長期・少額・分散投資を目的とした税制優遇制度である「積立NISA」を活用した運用について説明します。
積立NISAのメリット
積立NISAで資産運用を行うことで、通常証券口座や一般NISAに比べてどのようなメリットがあるのでしょうか。積立NISAの特徴から2点お伝えします。
少額から投資できる
長期的な積立投資を目的とした積立NISAでは、少額から投資可能となっています。最低投資金額は金融機関によって様々ですが、実際にSBI証券や楽天証券では100円から積立投資が可能となっており、投資のハードルが非常に低くなっています。積立NISAでは年間非課税枠が40万円で毎月積み立てる場合には約33,333円が上限となりますが、この金額はあくまで上限のため、この金額を使い切る必要はありません。
参考：最低投資額［SBI証券公式サイト］
参考：投資信託買付け額について［楽天証券公式サイト］
初心者でも投資商品を選びやすい
積立NISAでは投資可能な対象商品が金融庁によって限定されており、手数料の安さ、分配金（＊2）の支払い頻度などの条件から長期的な分散投資に適した、ETF（＊3）も含む投資信託のみを運用することができます。投資初心者の場合、現在市場にある多くの株式や債権、投資信託等のなかから最適なものを選択することは非常に難易度が高いですが、積立NISAであれば金融庁が既に厳選したものから選択するだけなので、初心者でも安心して運用を始めることができます。
（＊1：2018年10月31日時点で162本の投資信託のなかから投資先を選択可能です。）
（＊2：投資信託の運用益と資産から投資家へ支払われるお金のことです。資産価格から支払われるため、支払い回数が増えることで資産自体の価格が下がり、投資家にとってデメリットとなります。）
（＊３：上場投資信託のことです。）
参照：つみたてNISA対象商品の概要（平成29年6月）［金融庁］
積立NISAのデメリット
投資資金をまとまって用意することのできない投資家や、投資初心者でも銘柄選びに困らないなどのメリットがある一方で、デメリットはどのようなものがあるのでしょうか。ここからは、積立NISAを利用することで生じ得るデメリットを説明します。
損益通算できない
積立NISAでは、一般NISA口座同様に「損益通算」を行うことができません。「損益通算」は複数証券口座の利益と損失を合算することで、ある年の損失を相殺することができる制度です。損益通算が行えないことで、積立NISA口座での運用の際に生じた損失はそのまま投資家が負担することになります。
繰越控除ができない
積立NISAでは、ある1年に生じた損失を翌年に繰り越すことで翌年の運用益から損失を消化することのできる「繰越控除」も行うことができません。NISA口座でのある1年の資産運用の際に生じた損失は、その年内に投資家が負担することになります。
損益通算や繰越控除といった、運用時の損失を救済するための制度がなく、生じた損失は全て投資家の赤字となってしまうデメリットがあります。
投資対象商品のラインナップ
上述のように、積立NISAでは投資可能な商品が金融庁によって限定されているため、指定された投資信託やETF以外にも投資を幅広く行いたい場合には大きなデメリットとなります。随時積立NISAでも投資可能な商品は増えているものの、通常証券口座はもちろん、一般NISAに比べても非常に少ないラインナップです。
参照：つみたてNISA対象商品（平成29年10月31日）［金融庁］
資産減少で運用期間が終了した場合
積立NISAにて20年の非課税期間終了時に、保有資産が購入時よりも値下がりしていた場合に投資家が損失を被る可能性があります。積立NISA口座では、非課税期間終了時に「売却」もしくは「課税口座へ移管」の2択からしか対応を選択することができず、どちらの場合でも期間終了時の時価で売却、もしくは次の口座へ移管されることになります。そのため期間終了時に生じている損失がそのままマイナスとして投資家の赤字となってしまう可能性があります。
積立NISA運用のポイント、注意点
一般NISAとも微妙に異なる特徴を持つ積立NISAでの運用を成功させるためのポイントを解説します。非課税期間が20年と非常に長いため、積立NISA利用開始前にしっかり確認して自身の運用に役立てていきましょう。
分配金利回りの高い銘柄を選ぶ
積立NISAでは運用益と分配金も非課税対象となるため、通常証券口座の際に課税対象となる投資信託の「分配金」の利回りが高い銘柄を選ぶことで、よりお得に資産運用を行うことができます。分配金利回りとは、資資金に対する分配金金額の割合を示した数値のことで、この数値が高いほど利回りの良い優良銘柄ということになります。
しかし、この分配金利回りは基準価格が購入時のものではなく、仮定的に指定された数値を使って計算されるため、あくまで仮定の過去の利回りとなります。そのため、今後の将来的値動きを見据えた数値にはなりにくく、分配金利回りだけを見て銘柄選択を行うことは非常に危険です。各金融商品の特徴を理解したうえで判断することが大切です。
株主優待が魅力的なもの
株主優待の豪華な銘柄を選ぶことで、投資家は投資先企業の製品やサービスをお得に利用することができます。株主優待は企業が日頃の謝意から投資家へ自社製品やサービスを提供する制度で、投資家は基本的に物品を貰うことが多いです。また、通常証券口座の運用時も株主優待は課税対象とならないことから、NISAの非課税メリットを最大限利用したい場合に優待銘柄を選択することは最適とは言えません。優待内容だけに左右されず、上述の分配金利回りや今後の値動きも考慮しながら、銘柄選びを行うことが大切です。
手数料に注意
積立NISAは非課税期間が20年と非常に長く、非課税期間内に行われる取引回数も一般NISAに比べて必然的に多くなり、1売買取引の度にかかる手数料のコストが一般NISAに比べて全体で高くなります。1取引における料金が高くなくても、何度も取引を行うことで次第に大きくなってしまうため、積立NISA口座を開設する前には各金融機関の手数料もきちんと確認しておきましょう。
積立NISAの運用実績もわかるブログ
積立NISA口座からの資産運用についてメリットやデメリット、注意点について説明してきました。ここからは、実際に積立NISAを利用して運用を行っている個人投資家の方の運用実績を記したブログをご紹介します。投資において成功者の手法を真似することは、運用を成功っさせるための有効手段のひとつです。自身の投資スタイルなどを考慮して、実践できそうなテクニックなどがあれば、積極的に用いてみましょう。
独身女が老後の資産形成を積立でがんばるブログ
毎日の運用実績が記されたブログです。積立NISAだけでなく、ロボアドバイザーの「ウェルスナビ」の運用実績も簡単に記録されています。また、「iDeCo（イデコ）」（＊1）の運用も2016年から開始されており、老後の資産形成を行いたい方とって様々な税制優遇制度のリアルタイムな情報が分かります。
（＊1：確定拠出年金のことです。自身で私的に年間を積立てて形成する制度です。）
20代が個人で資産運用してみるブログ（投資金額が1000万円突破）
初心者向けに積立NISAでの資産運用に関する情報を公開しているブログです。「20代でもできる個人の資産運用」について様々な情報が書かれ、日々変化する投資情報が2日に1記事のペースで更新されています。積立NISAだけでなく、ロボアドバイザー（＊1）である「ウェルスナビ」についても使用手順が丁寧に説明されているなど、投資に関する情報が幅広く初心者向けに丁寧に解説されています。
（＊1：投資家ごとに最適な投資先や資産運用のプランを提示してくれるサービスのことです。投資家に代わって実際の運用を行ってくれるものもあります。）
20代が個人で資産運用してみるブログ（投資金額が1000万円突破）
東北投信
青森在住の投資家さんが、積立NISAと「iDeCo（イデコ）」を使って資産形成を行う途中経過を記したブログです。投資信託のシュミレーションや各ファンドの善し悪しについても書かれており、銘柄選びの際に役立ちます。自身の運用実績や積立NISA制度の仕組みの解説、参考になりそうな本なども紹介されています。長期的な資産運用の際に役立つ情報が盛りだくさんです。
ロボ西ロボ矢の投資で億を目指す
積立NISAでの運用以外にも、株、FX、ロボアドバイザー等様々な投資結果が記されたブログです。非常に多種多様な投資を行っている投資家さんで、ロボアドバイザーは2社使用するなど幅広く投資を行いたい場合に参考になります。
NISA（ニーサ）の運用方法のポイントを理解し、ご自身にとって効果的に運用をしていきましょう
NISAや積立NISAから運用を行う際には、通常証券口座と異なる点が多く、運用時に注意すべき点がたくさんあります。非課税メリットの大きな税制優遇制度である一方で、損失発生時に講じることのできる救済措置がないため、特に運用によって損失が発生した際には注意が必要です。運用のポイントを抑えておくことで、できるだけ損失を出さずに効率的な資産運用が可能になりますのでメリットやデメリット、注意点をきちんと理解したうえで、NISA制度を有効活用していきましょう。