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NISA(ニーサ)口座でのETF投資について。メリット・デメリットとおすすめETFを紹介

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NISA(ニーサ)口座での、ETF投資について解説します。国内や海外などのETFに、NISA口座から投資すると、様々なメリットやデメリットがあります。実際に投資する前に確認しておかないと、多額の損失に加えて課税されたり、知らない間に脱税となったりする可能性があります。ETFへの投資についてきちんと確認して、自身の投資の際に役立てましょう。

NISA(ニーサ)口座でのETF投資について書かれた本の画像

そもそもETFとは

まずは、ETFがどのようなものなのかを確認しましょう。ETFも投資信託の一種ですが、投資信託と呼ばれるものとどのような違いがあるのでしょうか。

NISA(ニーサ)口座で投資可能なETFについてきちんと理解したうえで、投資を判断する際の参考にしてください。

ETFとは

ETFについて、種類と、投資信託の違いを解説します。

ETFとは、「Exchange Traded Fund」の略語、上場している投資信託のことです。日経平均株価やTOPIXなどの経済指数に連動するように運用され、上場していることから、株式と同様にリアルタイムに売買取引を行える特徴があります。

ETFの種類と、投資信託との違いを確認して、ETFへの投資を判断する際の参考にしてください。

国内ETFと海外ETF

ETFは、上述している投資信託のことですが、上場している証券取引所の場所によって、国内・海外の2種類に分かれます。

国内ETFとは、東京証券取引所などの国内市場に上場している投資信託のことです。一方の海外ETFとは、米国や香港、ロンドンなどの海外の取引所に上場している投資信託のことを言います。

国内と海外ETFは、各ETFが上場している市場によって、取引可能な時間帯や市場規模、投資対象地域や利用者等が違います。また、連動する経済指標も銘柄ごとに異なります。

投資信託・株式との違い

ETFと投資信託は、上場しているかどうかという点が異なります。上場しているETFは、株式と同様に、証券取引所でリアルタイムに売買取引を行えますが、投資信託は行えません。

また、ETFは証券会社でしか取扱がありませんが、投資信託は銀行等でも取扱があり、商品数は投資信託の方が多いです。

一方、ETFと株式は、両者とも証券取引所に上場している金融商品という点では同じです。しかし、プロに運用を任せるETFでは、保有して運用を依頼している間は、運用手数料である信託報酬がかかります。

ETF投資のメリット

次に、ETF投資を行うメリットを說明します。株式と投資信託の両方の側面を持つETFへ投資すると、投資家はどのようなメリットを享受できるのでしょうか。

今後、ETFへの投資を検討している方は、以下のメリットを確認したうえで、投資を判断しましょう。

売買手数料が安い

ETF投資のメリットの1点目は、売買手数料が安いことです。

一般的に、投資信託の購入時には、購入価格に対して約3%程度の買付手数料がかかります。例えば、100万円の投資信託を購入すると、3万円が手数料として差し引かれます。しかし、ETFの場合は、株式の売買と同様の手数料となるため、ネット証券会社等の場合は、数百円で済みます。

資産形成を目的に投資を行うにもかかわらず、高すぎる手数料がかかっていては、元も子もありません。少しでも手数料が安いETFに投資できると、効率的な資産形成に役立てられます。

信託報酬が低水準

ETF投資のメリットの2点目は、信託報酬が低水準なことです。

投資信託を保有していると、投資信託の運用を行う信託銀行や、投資信託を販売した金融機関に、信託報酬を支払う必要があります。一方で、ETFの場合は、ETFを購入した証券会社に信託報酬を支払う必要がありません。

そのため、信託報酬自体は発生しますが、投資信託に比べて低水準な特徴があります。

分散投資が可能

ETF投資のメリットの3点目は、分散投資が可能なことです。

株式投資の場合、特定の銘柄に対して、投資資金が全額投資されます。そのため、銘柄が暴落した際には、大幅に資産額が減少するリスクがあります。また、株式は、単元株単位で購入する必要があるため、銘柄によっては、まとまった資金が必要です。

一方、ETFは、投資信託と同様に、複数種類の資産が組み合わさった金融商品です。そのため、株式の1銘柄に投資した際と同額をETFに投資した場合でも、様々な資産へ分散して投資できます。また、銘柄によっては、1,000円以下から投資可能なものがあります。

まとまった投資資金を用意できない人には、嬉しいメリットです。

リアルタイムで投資できる

ETF投資のメリットの4点目は、リアルタイムで投資できることです。

ETFは、上場している投資信託で、株式と同様に、証券取引所の取引時間であれば、証券取引所でリアルタイムに売買取引を行えます。そのため、売買取引が成立した時点での取引が可能です。

一方、投資信託の場合は、注文を出した当日ではなく、翌営業日に公表される「基準価格」と言われる売買金額で取引することとなります。発注時点では基準価格は分かりません。

ETF投資のデメリット

次に、ETF投資を行うデメリットをお伝えします。投資信託や株式と異なる特徴をもつETFですが、投資するとどのようなデメリットがあるのでしょうか。メリットだけでなく、デメリットも確認して、投資を判断しましょう。

分配金の再投資が手間

ETF投資を行うデメリットの1点目は、分配金の再投資に手間がかかることです。

上場投資信託であるETFは、銘柄によって保有期間中に分配金が支払われるケースがあります。通常の投資信託の場合は、分配金を自動で再投資に回せますが、ETFの場合は自動再投資を行えません。

そのため、分配金を再投資したい場合は、投資家自身で配布された分配金を使用して、同じETFを追加購入する必要があります。

購入資金が多めに必要

ETF投資を行うデメリットの2点目は、購入資金が多めに必要なことです。

株式と異なり、保有期間に信託報酬がかかるETFは、購入時にある程度まとまった資金がないと、購入できません。また、少額から購入可能な銘柄もありますが、購入価格が少額すぎると、手数料の方が高くなる場合があります。

大きなリターンにはなりにくい

ETF投資を行うデメリットの3点目は、大きなリターンにはなりにくいことです。

ETFは、日経平均株価やTOPIXなどの経済指数に連動する商品です。そのため、市場の値動き以上の大きな利益を狙いにくい傾向にあります。大きな利益を出したい方にはデメリットです。

NISA(ニーサ)におけるETF

ここからは、NISA(ニーサ)におけるETF投資について說明します。上場投資信託であるETFへは、国が定めた税制優遇制度であるNISAを利用して投資できます。

NISA口座でETFに投資するメリットとデメリットを理解して、自身のNISA口座から投資するかどうかを判断しましょう。

改めてNISA(ニーサ)とは

まずは、税制優遇制度であるNISA(ニーサ)について解説します。NISAとは、期間内に制限内の投資資金から行った投資の利益を非課税で受け取れる制度です。

2019年6月19日時点で、NISA制度は3種類あり、投資家の年齢や、行いたい資産形成のスタイル等に応じて、利用すべきNISA制度は異なります。それぞれの特徴を確認して、口座を開設するNISA制度を選択する際に参考にしてください。

NISA(ニーサ)

NISA(ニーサ)とは、2014年から始まった制度です。「一般NISA」とも言われるNISAには、以下の特徴があります。

利用可能者 20歳以上の日本国内居住者
非課税期間 5年間
非課税枠 120万円

NISA制度における非課税枠とは、年間で非課税適用を受けて利益を受け取れる上限額のことです。NISAでは、年間に120万円以内の投資資金から行った投資の利益を非課税で受け取れます。

NISAとは?初心者でも分かるNISA解説。種類と運用時の注意点

つみたてNISA(ニーサ)

上述のNISA(ニーサ)に対して、長期・積立・分散投資を支援する制度として2018年に始まった制度です。

利用可能者 20歳以上の日本国内居住者
非課税期間 20年間
非課税枠 40万円

長期投資を目的に作成されたことで、NISAに比べて、非課税期間が20年間と長く、非課税枠は小さくなっています。

ジュニアNISA(ニーサ)

2016年に始まった、未成年を対象にしたNISA(ニーサ)制度です。

利用可能者 20歳以下の日本国内居住者
非課税期間 5年間
非課税枠 80万円

未成年の名義で口座を開設し、口座開設者本人の二親等以内の親族(両親・祖父母等)であれば、実際の運用を行えます。非課税期間はNISAと同じですが、非課税枠が80万円と小さく設定されています。

子どもの学費や、相続を目的に利用されるケースも少なくありません。

ジュニアNISA(ニーサ)とは?メリット・デメリットと積立NISAとの違いまで解説

NISA(ニーサ)でETFを購入するメリット

NISA(ニーサ)口座でETFを購入するメリットを說明します。これからNISA口座を開設して、ETFへの投資を検討している方は、きちんと確認しておきましょう。

NISA(ニーサ)は利益が出ていないと意味がない

NISA(ニーサ)でETFを購入するメリットの1点目は、利益が出ていないとNISAを利用する意味が無いことです。

NISAでは、投資の利益や配当金を非課税で受け取れます。そのため、利益が発生しない投資でNISAを利用しても、メリットを活用できません。比較的安全に運用できて、長期保有によって利益を上げやすいETFは、NISA口座での投資にメリットがあると言えます。

ETFの分散投資は効果的

NISA(ニーサ)でETFを購入するメリットの2点目は、ETFで分散投資が行えることです。

上述の通り、ETFは、少額から購入可能で、分散投資を実現できます。NISAでは、損失発生時の投資家保護制度がなく、損失を投資家が全て負担する必要があるため、分散投資が行えることで、リスクの抑制に繋げられます。

また、少額投資が可能なことで、非課税枠を効率的に使用できます。さらに、ETFを1銘柄購入するだけで、複数の資産への投資が実現できるため、手数料を抑えた分散投資を実現可能です。

長期投資の恩恵を受けやすい

NISA(ニーサ)でETFを購入するメリットの3点目は、長期投資の恩恵を受けやすいことです。

ジュニアNISAでは、口座名義人が18歳になるまで、口座内の資金を引き出せません。そのため、ジュニアNISA口座からETFへ投資すると、口座名義人が18歳になるまでの期間が投資期間となります。

例えば、口座名義人が5歳の時点でジュニアNISA口座を開設したとすると、13年間の投資期間があることとなります。そのため、長期的な視点で値上がりが期待できる銘柄に、ジュニアNISA口座から投資できると、長期投資によって保有資産が大きくなった時点で資産を非課税で引き出せます。

NISA(ニーサ)でETFを購入するデメリット・注意点

NISA(ニーサ)でETFを購入するデメリットと注意点をお伝えします。NISA口座からETFへ投資する際は、デメリットや注意点をきちんと確認しておかないと、本来不要な税金を支払う事態に陥る場合があります。

以下のデメリットと注意点をきちんと確認して、自身がNISAを利用して投資を行う際に慌てることがないようにしておきましょう。

分配金の再投資には時間がかかる

NISA(ニーサ)でETFを購入すると、分配金の再投資に時間がかかるデメリットがあります。

ETF購入時には、最低購入金額まで貯める必要があります。分配金は、数百円単位で提供されるため、ETFの最低購入可能額に達するまでに時間を要します。

また、分配金は、保有資産を追加購入して再投資できますが、追加購入時には、買付け手数料がかかります。買付け手数料は、取引回数に応じて増減するため、ETFを購入する際は、1回の購入金額が大きいほど、投資資金に対する手数料額を下げられます。つまり、数百円単位の分配金を貯めて何度も同じETFを追加購入する再投資は、非効率と言えます。

海外ETFの税金

NISA(ニーサ)口座で海外ETFに投資した際には、日本の分だけが非課税になります。

通常、海外ETFに投資した際には、日本と海外の双方で課税されます。ただし、NISA口座から投資を行うと、日本では非課税となり、現地海外の税金だけがかかることとなります。

海外の税金は支払う必要がありますので、注意しましょう。

NISA口座での米国株取引について。税金や確定申告を解説。おすすめ証券会社も紹介

5年後の評価額が元本割れの場合

NISA(ニーサ)の非課税期間の終了時に、保有資産が元本割れを起こしている場合は、保有資産の取扱に注意が必要です。

非課税期間の終了時に、保有資産がマイナスの状態で、課税口座に移管すると、損失に加えて課税されるケースがあります。自身の保有資産の状態に応じて、非課税期間内に損切りを行うなど、最適な対応を取れるようにしましょう。

NISA利用から5年後の対応を解説。手続きやロールオーバーについて

NISA(ニーサ)におすすめのETF

ここからは、NISA(ニーサ)口座、つみたてNISA口座での投資におすすめの、ETFを紹介します。投資コストを抑えて、分散投資を実現可能なETFは、効率的に資産を形成したい方におすすめと言えます。

NISA口座やつみたてNISA口座からETFへの投資を視野に入れている方は、参考にしてください。

おすすめETF

まずは、NISA(ニーサ)口座からの投資におすすめの銘柄を紹介します。各銘柄に関する情報は、2019年6月28日時点の数字です。銘柄選びを行う際には、数字が変動している可能性がありますので、各ETFの銘柄情報を確認したうえで、購入を判断しましょう。

日経ダブルインバース上場投信(1357)

日経平均ダブルインバース・インデックスに連動するETFです。日経平均ダブルインバース・インデックスは、日経平均株価の前日比変動率(%)の−2倍となるように計算されます。1,151円から購入可能で、信託報酬は0.864%となります。

日経・TOCOM 原油 ダブル・ブル ETN(2038)

指数の変動率が、日経・東商取原油指数の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された、日経・東商取原油レバレッジ指数に連動して値動きするETFです。1,376円から購入可能で、信託報酬は年率0.80%です。

つみたてNISA(ニーサ)対象のETF

次に、つみたてNISA(ニーサ)口座での投資に最適なETFを紹介します。つみたてNISAでは、金融庁によって指定された条件をクリアする投資信託、162本にしか投資できず、ETFに関しては、3本しか取扱がありません。

つみたてNISA口座から投資可能なETF3種類それぞれについて見てみましょう。

参照:つみたてNISA対象商品届出一覧(運用会社別) (金融庁公式サイト)

ダイワ上場投信-JPX日経400

つみたてNISA(ニーサ)口座で投資可能なETFの1種類目は、「ダイワ上場投信-JPX日経400」です。大和証券投資信託委託株式会社によって、ETFの管理・運用が行われます。

ETF1口当たりの純資産額の変動率を、「JPX日経インデックス400」の変動率に一致させる目的で運用されます。信託報酬は、年率0.1944%で、つみたてNISA(ニーサ)口座から投資可能なETFの中で最も高い信託報酬がかかります。

ダイワ上場投信-トピックス

つみたてNISA(ニーサ)口座で投資可能なETFの2種類目は、「ダイワ上場投信-トピックス」です。「ダイワ上場投信-JPX日経400」と同様に、大和証券投資信託委託株式会社によって運用・管理されるETFです。

1口当たりの資産額の変動率を、東証株価指数(TOPIX)の変動率と一致させる目的で運用されます。信託報酬は、年率0.1188%で、つみたてNISA口座から投資可能なETFの中で最も保有コストを抑えられる銘柄です。

ダイワ上場投信-日経225

つみたてNISA(ニーサ)口座で投資可能なETFの3種類目は、「ダイワ上場投信-日経225」です。日経平均株価の変動率と一致する変動率を目指して、大和証券投資信託委託株式会社によって運用されるETFです。

年率0.1728%の信託報酬がかかります。

NISA(ニーサ)口座でおすすめの証券会社

NISA(ニーサ)口座を開設して投資を行う際におすすめの証券会社を、3社ご紹介します。非課税メリットを受けて利益を得られるNISAですが、口座を開設する証券会社によって、売買取引にかかる手数料や、投資可能な商品が異なります。

NISA口座は、投資家1人につき一口座しか開設できません。口座開設後に投資したかった商品の取扱が無かったり、想像以上の手数料がかかってしまった、等の事態に陥らないよう、各証券会社のNISA口座の情報をきちんと確認しておきましょう。

SBI証券

NISA(ニーサ)口座の開設におすすめの証券会社の1種類目は、SBI証券です。

ネット証券最大手のSBI証券では、NISA口座で行う、国内株式(ETF含む)の売買取引と、海外ETFの買付け手数料が無料です。また、取扱商品数の多さでも、業界最高水準を誇ります。例えば、投資信託は、2019年5月9日時点で、2,581本が取り扱われています。

また、米国や中国、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール等の海外9カ国のETFに投資可能で、投資地域を分散させたい方にはおすすめです。

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楽天証券

楽天グループの証券会社です。楽天証券のNISA(ニーサ)口座では、SBI証券と同様に、国内株式(ETF含む)の売買手数料と、海外ETFの買付け手数料が無料になります。

投資信託の取扱本数は、2019年6月19日時点で2,656本と、業界最多水準を誇ります。外国株式については、米国・中国・アセアン地域の銘柄へ投資可能です。ただし、NISA口座からはIPO投資を行えませんので、非課税メリットを活用してIPO投資を行いたい方は注意が必要です。

楽天証券の口座で資産運用を行うと、楽天ポイントを貯められて、他の楽天グループのサービスで活用できます。つみたてNISAや積立投資を行う際には、毎月100円から投資を行えます。

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マネックス証券

米国・中国株式への投資に強い、マネックス証券です。マネックス証券のNISA(ニーサ)口座では、投資信託は1,000本しか取り扱いがなく、上述の2社に比べて少ないですが、米国株式3,000銘柄以上、中国株式はほぼ全銘柄へ投資可能な特徴があります。

国内株式の売買手数料と、海外株式の国内取引における買付け手数料は、キャッシュバックによって実質無料です。投資信託については、積立投資を行う場合のみ、申込手数料が無料になります。

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ETFは情報収集してから始めましょう

NISA(ニーサ)口座での、ETF投資について說明しました。ETFは、上場している投資信託として、株式と投資信託の両方の側面を持つETFは、売買手数料や信託報酬が安い傾向にあり、リアルタイムに取引可能、かつ分散投資を実現できる金融商品です。

大きな利益を上げるには不向きですが、長期的に保有して、安定した値動きで運用可能です。しかし、海外ETFを運用する際は、海外で税金がかかることや、分配金の再投資を自動で行えないことなど、デメリットも少なくありません。

NISA口座でのETF投資について、メリットだけでなくデメリットもきちんと理解したうえで、NISA口座でのETF投資を判断しましょう。

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