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iDeCo(イデコ)でマイナス損益になる原因は手数料?その際の対処法は?

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iDeCo(イデコ)は資産運用で年金を増やす個人型確定拠出年金制度です。そのため、運用益がマイナスになった場合には資産も同時に減額します。今回は、iDeCoの運用益がマイナスになる要因とその対処法について解説します。マイナスになった場合でも、きちんと対処すればあなたの年金や資産を守ることはできます。

イデコの損益を計算している

iDeCo(イデコ)の運用益はマイナスになる?

iDeCoは、投資信託で資産を運用し、年金を増やす制度です。そのため、定期預金のように着実に増えるのではなく、運用益が減少すれば、資産もマイナスになることがあります。

ただし、マイナスになった場合に、きちんと対処をすれば資産を守ることもできます。

iDeCo(イデコ)における運用益の受け取り方法、税金、運用利回りについて

iDeCo公式サイト

iDeCo(イデコ)の運用益がマイナスになる場合

iDeCoがマイナスの運用益になる要因として、以下の2点が挙げられます。

  1. 運用商品の価格変動
  2. 運用益<手数料

1.運用商品の価格変動

iDeCoの運用益がマイナスになる要因の1つが、運用商品の価格変動です。金融商品は、常に価格が変動します。特にiDeCoのような長期にわたる信託投資は、保有期間中に価格変動が何度も起こるのは当たり前です。値上がりして、運用益がプラスになることもあれば、マイナスのままになる場合もあります。もし、後者である場合は、配分変更やスイッチング等で運用商品を変えたり、投資手法を変更しましょう。

2.運用益<手数料

iDeCoの運用には手数料が発生し、この手数料は掛金から徴収されます。つまり、手数料を上回る運用益が発生しないと、運用益はプラスになりません。加入の際にも加入手数料として2,777円がかかるため、運用開始当初はマイナスの運用益になりやすい傾向にあります。なお、元本保証型でも元本割れを起こすことがありますが、それも手数料が要因となっています。

運用益がマイナスになった場合の対処法

運用益がマイナスになった場合、以下の手段で対処しましょう。

  1. 長期保有
  2. 配分変更
  3. スイッチング

1.長期保有

長期保有とは、多少の価格変動があっても長期間保有し続ける手段です。投資の世界では、投資期間が長ければ長いほど、平均収益率は安定すると言われています。目先の損失ですぐに見切りをつけるのではなく、長期保有で価格が安定するのを待つのも1つの手段です。

2.配分変更

配分変更とは、今後購入する商品の割合や予算の配分を変更することです。以下のように、購入する商品の比率のみ変更します。配分変更の際には、手数料はかかりません。

例)
変更前 国内株式60% 海外株式30% 国内債権10%
変更後 国内株式40% 海外株式20% 国内債権25% 海外債権15%

3.スイッチング

スイッチングとは、保有している運用商品を変更することです。配分変更では、購入予定の商品を変更しましたが、スイッチングでは、現在保有している商品を変更します。スイッチングでは、保有している商品を売却する際に手数料がかかる場合があります。

例)
変更前 国内株式40万円 海外株式20万円 国内債権25万円 海外債権15万円
変更後 国内株式60万円 海外株式30万円 国内債権10万円 

そもそもお得なのか

iDeCoは、手数料や商品の価格変動で、掛金を下回る可能性があります。「じゃあ、iDeCoを利用するメリットはあるの?」と、疑問に感じるかもしれませんが、きちんとメリットはあります。それは節税効果です。

iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象です。例えば、毎月10,000円を掛金として拠出した場合、年間120,000円分を所得控除として差し引くことができます。所得控除を利用することで、所得税や住民税を安く抑えることができます。

おすすめ金融機関

運用益をマイナスにしないためには、金融機関選びも大切です。なぜなら、iDeCoの手数料は金融機関によって異なるためです。今回は手数料が安い金融機関をご紹介します。

SBI証券

SBI証券では、毎月167円の手数料が発生します。SBI証券は手数料の安さだけでなく、商品ラインナップが充実していることでも知られています。元本変動型が83本、元本確保型が4本と業界トップクラスの品揃えです。

支払先 金額
国民年金基金連合会 103円
事務委託先金融機関 64円
SBI証券 0円

SBI証券で始める

楽天証券

楽天証券では、毎月167円の手数料が発生します。楽天証券の特徴は、サポートサービスが充実していることです。楽らくサポートは、オペレーターと画面を共有しながら操作方法やアドバイスを受けられるサービスです。

支払先 金額
国民年金基金連合会 103円
事務委託先金融機関 64円
楽天証券 0円

楽天証券で始める

りそな銀行

りそな銀行では、毎月429円の手数料が発生します。ただし、2018年12月28日までにりそな銀行のiDeCoプランに新規加入、移換を行なった方は、2年間口座管理手数料(りそな銀行徴収)が無料となります。

支払先 金額
国民年金基金連合会 103円
事務委託先金融機関 64円
りそな銀行 262円

りそな銀行で始める

イオン銀行

イオン銀行では、毎月167円の手数料が発生します。イオン銀行はイオンモールに相談窓口が設けており、さらには無料のiDeCoセミナーも開催されています。

支払先 金額
国民年金基金連合会 103円
事務委託先金融機関 64円
イオン銀行 0円

イオン銀行で始める

iDeCo(イデコ)はマイナス運用リスクもある

今回は、iDeCoのマイナスリスクについて解説しました。

iDeCoは、個人で掛金の拠出から資産運用まで行う制度であり、資産運用の運用益が将来の受け取り金額に大きく影響します。運用期間中に運用益がマイナスになることもあり、その要因に運用商品の価格変動と手数料が挙げられます。価格変動の場合には長期保有や配分変更、手数料はよりコストの安い金融機関を選ぶことで、マイナスの運用益の対策することができます。

iDeCoはマイナスリスクを伴いますが、同時に節税効果の大きい年金制度でもあります。リスクだけで加入を判断するのではなく、その対策や制度のメリットまでも考慮してから決めるようにしましょう。

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